高峰登山調査
アジア地区は標高 5000m 以上、その他地区は標高 6000m 以上の高峰への登山の場合、 調査のため、統一様式などにて、計画書・報告書を提出するようご協力をお願いします。
高峰登山調査用紙統一の合意事項
2004年3月27日付
用紙のダウンロードでファイルを保存する場合は、マウスの右ボタンでクリックし、対象をファイルに保存」を選んでください。
1. 対象山岳:
- アジア地区は、 標高 5000m 以上
- その他地区は、 標高 6000m 以上
- 用紙1:高峰登山計画書

(別紙用紙A4サイズ1枚、1ページ)
*別途作成した計画書がある場合は、それを提出してください。FAX送信でも構いません。
- 用紙2:高峰登山報告書
(別紙用紙A4サイズ2枚、4ページ)
*報告書につきましては、時間的なこともありますので本用紙を提出してください。
2004年(平成16年)4月1日 4. 登山隊、登山者への統一調査用紙の送付実務と提出先:
- 一般登山隊及び一般登山者
(社)日本山岳協会
〒150-8050 東京都渋谷区神南1-1-1 岸記念体育会館内
Tel 03-3481-2396 Fax 03-3481-2395
- 但し、日本勤労者山岳連盟所属登山隊及び登山者は、
同連盟の共済制度と連動するために同連盟とする。
日本勤労者山岳連盟
〒162-0814 東京都新宿区新小川町5-24
Tel 03-3260-6331 Fax 03-3235-4324
5. 提出費用:
登山隊及び登山者負担でお願いします。
6. 高峰登山計画書及び報告書の利用:
登山団体、登山者、報道機関、一般を問わず誰もが別途定める費用を納入して利用する事が出来ます。
(注)計画書及び報告書の登山隊区分の例示
- 組織内公募登山隊=日本山岳協会、日本勤労者山岳連盟、日本山岳会、日本ヒマラヤ協会などの全国規模で構成されている団体が、各組織内で隊員を公募した登山隊。
- 一般公募登山隊=社会人山岳会、職域山岳会、大学山岳部・OB会などが組織した登山隊
- 国内商業登山隊=日本人が営利を目的として一般から隊員を公募した登山隊
- その他 = 組織を派遣母体としない登山隊。例えば友人同士又は個人的に高所ポーターなどを雇用して行った登山。






